未来ユメ日記 by GG

夢、ゆめ、ユメ。未来に向けてユメを語ろう。教育・テクノロジー・地球の未来・歴史・ドラゴンズ・・定年退職を迎えた2012・4・1から、未来に向けてユメを紡ぐ

カテゴリ: 環境未来から預かる

 120年の歴史に幕が引かれた。
 「この電球はね、エジソンが京都の竹の繊維を使って実用化したものだよ」
 と語る手のひらの上に、白熱電球は、もうなくなるという。

 日本中の白熱電球をLEDに替えるためには、どれほどのお金がかかるのだろう?

 それで節約される電力と、排出を抑制される二酸化炭素はどれほどの量になるのだろう?

 どなたか、教えて欲しいものだ。


白熱電球とは
【ジュール熱を用いて導体を白熱させ照明に用いる試みは古くからあったが、一応の完成を見た真空白熱電球はイギリスのスワンが1878年に発明したものである。
 その報を知ったアメリカのエジソンが翌1879年に類似の電球を製造した。
 当時の欧米には東洋神秘ブームがあって、商才があったエジソンは「最初にフィラメントの原料として使われたのは、たまたま部屋にあった扇(おうぎ)の竹の骨であった」というエピソードで発表し注目を集めた。この竹を使ったフィラメントにより、電球の寿命はそれまでの10時間程度から1200時間以上にまで延びた。
 翌1880年、ゼネラル・エレクトリック (GE) は直流配電による電灯事業を展開した。電球のネジ式口金が「エジソンベース」と呼ばれることからも、エジソンは「電球の発明者」ではなく「電灯の実用化に成功した人」と言うべきだろう。】

 インフルエンザにしてもフィギュアスケートにしてもそうだが、最近のマスコミは力の強いもの=大本営の広報係=サポーターに成り下がっているように見える。
 政治や経済となるともっと顕著で、あれだけ自民党を叩いていたのが民主の小沢・鳩山問題では歯切れが悪いし、叩いたことのないトヨタ問題では誰を批判して良いのか分からないママぼーっとしているばかりである。

 権力は傲慢である。また、世論は大きくぶれやすい。
 その権力や世論が一方向に傾きすぎたときに警鐘を鳴らすのがマスコミの役目ではないか。
 そのようなポリシーを求めることが無理だとしても、「特ダネ」というものは時代の方向や定説を覆しかねなにのでそう呼ばれるのであって、新たな世論を喚起したり、人々の狂気を醒まさせる作用があるのである。
 そのためには、常にカウンター意識を持たなくてはならない。

 読売新聞の社説は、昨年秋に冗談交じりに流されていた情報の遅すぎるマスコミ化ではあるが、ゴアや報道ステーションに対するカウンターとしては刮目である。


【地球温暖化 不信を広げる研究者の姿勢(2月25日付・読売社説)
 地球温暖化問題の前提とされてきた科学的な論拠を巡り、国内外で場外乱戦が起きている。
 温暖化の主因は、人類が出した二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスとされてきた。以前から、これに懐疑的な研究者は少なくないが、両者の論争は今や、スキャンダル絡みの様相も呈している。
 不信が拡大する中、特に今冬は世界各地で寒さが厳しく豪雪も重なったため、欧米では温暖化それ自体を疑う人さえ増えている。
 小沢環境相も、「温暖化の科学的な根拠が揺らげば、国民、産業界の対応も変わってくる」と、懸念を表明した。
 世界各地で、土壌乾燥化や氷河の縮小といった気候異変が伝えられている。これにCO2排出がどう影響しているかを解明することが、対策を効果的に進める上では欠かせない。科学界は真正面から取り組む必要がある。

 ことの発端は「ウォーターゲート」事件になぞらえた「クライメート(気候)ゲート」事件だ。

 地球温暖化に関する報告書をまとめている国連の委員会「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)で中心的存在とされる英国人研究者の疑惑が指摘された。
 昨年11月、この研究者が在籍する大学から大量の電子メールなどが漏洩し、データをごまかす相談個所が見つかった。温暖化を裏付けるのに都合の悪いデータを隠蔽したと疑わせる文言もあった。
 英国ではメディア報道も過熱しIPCCの見解を信じる人が大幅に減ったという。英議会もデータ隠蔽などの調査に乗り出した。
 その騒ぎの最中、地球温暖化対策の基礎となるこの報告書に、科学的根拠の怪しい記述や間違いが指摘された。「ヒマラヤの氷河は2035年までに解けてなくなる可能性が非常に高い」との記述はその例で、根拠がなかった。
 IPCCも公式に誤りを認めている。日本人研究者も関与した記述とされるが、詳しい経緯は明らかにされていない。

 さらに、IPCC幹部が、温暖化対策で利益を得る企業から多額の資金提供を受けていた疑惑も報じられている。
 国内でも、CO2による温暖化説を疑問視する研究者が、東京大学の刊行物で自説を誹謗中傷されたとして、東大を東京地裁に訴える事態が生じている。
 地球規模の気候変動を正確に把握し予測することは、もともと容易でない。研究者には、冷静な議論が求められる。(2010年2月25日01時18分 読売新聞)】

 生徒が万引きをしたというので店に出かけたことがある。
 事務室の机の上には商品が山のように並べられていた。

 ドラッグストアーの商品の単価は低い。しかも子どもが興味をもつような物の値段は高くない。
 それが一万円も2万円もとなるとレジカゴ一杯に余るほどの量になるのは容易に想像がつくだろう。

 その時も万引きした商品の値段の合計は一万数千円だった。
 事務室にはレジが置いてあって、万引きした商品は手際よく並べかえられレシートになって合計金額が算出されていたのだ。

 そこまで盗られるまでに店はなぜ気がつかないのかと疑問を持つが、気がつかないのではない。
 気がついていても店外に出るまでは、たとえカバンの中に大量に取り込んでいても、万引き扱いをしないのだ。

 しかも警備員は万引きGメンと呼ばれる人は別会社から派遣されてきていて、基本給は安い。基本給に万引き摘発金額の数%を歩合で上乗せすることで給与が増える仕組みなのである。

 それは、万引きを摘発するとGメンはその量が多ければ多い方が給料が増えるということだ。売上の欲しいストアーと割増金が欲しいGメンの利害は一致している。
 万引きは、多い方が良いのだ。
 それも一人でなるべくたくさん盗ってくれた方が良い。一つ二つの万引きでは手間ばかりかかって売上には繋がらないからだ。そのうちに癖になって大量に盗るようになるだろうから、それまで「育て」たほうが良いという戦略になる。

 こうした戦略の店は、警察に届けないので万引きのターゲットになりやすい。
 例え一つでも万引きすれば警察に通報して引き渡す店は、その道の情報交換があって決してやろうとはしないだろう。
 すべての店がそうあって欲しいと思うのだが・・・


 お疑いの方は「万引きGメン 歩合」で検索をかけてみて欲しい。 

 日本ユニシスは1月19日、電気自動車向け充電スタンドの位置情報や空き情報をカーナビで提供する実証実験を同日より開始すると発表した。

 日本ユニシスでは、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHV)向けの充電インフラシステムサービス「smart oasis」を開発しており、これらの自動車の導入および普及に積極的な地域で社会実証実験をすでに開始している。

 今回の実験は、経済産業省 資源エネルギー庁の委託を受けて、新日本石油、NEC、日本ユニシスの3社が共同で実施している実証事業の実証テーマのひとつ。この事業において日本ユニシスは、「カーナビなどを活用した充電器設置情報および空き情報の提供」を担当している。

 実験内容は、青森市内にあるENEOSのサービスステーションに設置された急速充電器を含め、充電器設置場所の位置情報や空き情報をカーナビで把握できる充電インフラシステムを提供、「EV・PHVタウン」のひとつである青森県の取り組みと連携した試験運用を行う。

 ※ZDNet Japan Staff 2010年1月19日 19時19分 

 太陽電池の製造装置メーカー、アルバック(本社:茅ケ崎市)は6日、太陽電池パネルを使った電気自動車(EV)用急速充電システムを開発したと発表した。初年度は10億円の売り上げを目指しており、すでに茅ケ崎市から5000万円規模の受注を獲得している。

 充電システムは、太陽電池パネルと発電した直流電流を交流電流に変換するパワーコンディショナー、発電量管理モニタなどで構成される。このシステムを使用すれば、通常の充電器だと8時間以上かかる電気自動車の充電が約25分で8割の充電が可能になるという。また、急速ではない通常充電も可能。

 ※この記事は、環境とCSRの専門メディア「ecool(エクール)」の提供です。国内・海外の環境やCSRに関する取材記事、ニュース、基礎知識をお届けしています。

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